高齢者施設の骨粗鬆症検診

高齢者施設の骨粗鬆症検診

高齢者施設における骨粗鬆症診療の特殊性

施設に入居する高齢者の多くは、認知症や運動器障害を持っており、軽微な転倒で骨折を起こしやすい方々です。こうした高齢の方々は、骨粗鬆症の検査・治療を受けることで骨折の危険を半分程度に減らせる可能性がありますが、帯同する職員のマンパワー不足などから、これまで整形外科の受診や検査を受けることが非常に困難でした。

 

施設に入所する高齢の方々が病院を受診し検査を受けるには、様々な障壁があります。
施設の高齢者全員が検査・治療を受けるためには、時間・労力がいくらあっても足りません…

 

 

高齢者施設への往診による骨粗鬆症診療

施設入所中の高齢者に骨粗鬆症の検査・治療を受けて頂き、骨折を予防して頂きたいと考え、2014年1月より近隣の施設を対象に、往診による骨粗鬆症検診を始めました。

 

往診では、定量的超音波骨量測定器(QUS)という器械に、足をのせ、踵の骨の密度を超音波で測定します。

 

骨粗鬆症学会のガイドラインでは、骨密度は躯幹部DXAで測定するよう勧められておりますが、往診では利用できません。代わりに、QUSが躯幹部DXAとどの程度相関するのか、参照データ(下図)を活用しております。

 

高齢人口(80歳以上の女性)におけるQUSの陽性的中率(PPV)は高い
QUSがYAM値の80%未満 → 躯幹部DXAも80%未満である確率は96%
QUSがYAM値の70%未満 → 躯幹部DXAも80%未満である確率は77%

 

さらに、患者データとして、年齢、性別、身長・体重、骨折の既往などを調査し、FRAX(脆弱性骨折のリスク評価ツール)で骨折リスクを算出します。

 

http://www.shef.ac.uk/FRAX/index.aspx?lang=jp

 

検診の結果を、施設に往診している嘱託医(かかりつけ医)に報告し処方を依頼します。整形外科と施設、かかりつけ医が連携することで、骨粗鬆症性骨折を減らそうという試みです。今後、1-2年毎に検査を行い、治療継続率や治療効果を確認していく予定です。

 

 

 

これまでの活動(2014年1月より8か月間のまとめ)

宮城県内の4施設(特別養護老人ホーム7施設、グループホーム7施設、その他3施設)に入所する高齢者368名(女性300名、男性68名、平均年齢86歳)に検査を受けて頂きました。施設の記録から骨折の既往と骨粗鬆症治療の有無を調査し、QUS (Achilles A-1000 GE healthcare)を用いて踵骨の骨量を測定しました。

368名中124名(34%)に脆弱性骨折の既往があり、そのうち骨粗鬆症の治療を受けていたのは51名(41%)でした。骨折の既往が確認できなかった244名のうち、骨粗鬆症の治療を受けていたのは50名(20%)でした。脆弱性骨折の発生リスクは平均で女性34%、男性9%であり、踵骨の骨量は女性がYAM値の54±9%、男性が63±12%でした。

施設に入所中の高齢者では、骨折の既往や骨量低下といったリスク因子にも関わらず、骨粗鬆症の検査・治療を受けることが容易ではありません。脆弱性骨折の発生を予防するため、高齢者介護施設における骨粗鬆症の検査・治療を普及させる仕組みを構築する必要があります。

 

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