地域医療連携による骨粗鬆症治療の普及

地域医療連携による骨粗鬆症治療の普及

地域医療連携を利用した骨粗鬆症治療について

近隣の内科系クリニックに通院する患者さん方のうち、骨粗鬆症のリスクが高い方を、整形外科に紹介して頂き→ 検査・治療の導入後、紹介元で処方継続とコンプライアンス維持を図る、という仕組みを目指しております。

 

内科系クリニックに通院する患者さん方の中で、骨粗鬆症のリスクが高い方(未治療の方)を、骨代謝外来(整形外科)に紹介して頂き、骨粗鬆症の検査(脊椎X線、BMD、FRAX)を行います

 

 

紹介の基準として、骨粗鬆症の治療を受けていない方で、3項目(70歳以上、脆弱性骨折・転倒の既往、検査を受けたことがない)のうち2項目以上を満たす方、を目安にしております

 

 

骨粗鬆症の診断および治療開始基準は、「原発性骨粗鬆症の薬物治療開始基準」を参考にしております

 

 

薬物治療を開始し治療継続が可能であることを確認した後、紹介元の内科系クリニックへ逆紹介(検査結果の報告と治療継続のお願い)を行います。

整形外科と内科系クリニックのかかりつけ医が連携することで、骨粗鬆症性骨折を減らそうという試みです。1-2年毎に検査を行い、治療継続率や治療効果を確認していく予定です。

 

 

地域医療連携は、患者さんのメリットが大きいです。将来の骨折リスクが減るのみならず、慣れたかかりつけの医院で骨粗鬆症の治療が受ける、かかりつけの先生と整形外科医の両方から、治療や効果、副作用の心配などについて、説明を受けられる、といった利点があります。

 

これまでの活動

2012年から1年間に、61名の患者さんが骨粗鬆症検査のため地域医療連携を経由し紹介されました。

 

FRAXで算出した骨折発生リスクを散布図で示します(右図)

赤点は地域医療連携で紹介された患者さん方(連携群)を表し、黒点は骨折や腰痛で整形外科を受診・搬送された患者さん方(非連携群)を表しています。

2群のリスクはほぼ同等でした。内科系クリニックから連携を通し紹介された患者さん方の骨折リスクは高く、整形外科医が日々遭遇する骨粗鬆症関連の患者さん方と同等であったことが分かりました。

 

 

地域医療連携群における骨粗鬆症の診断率(有病率)は、65%と高く、骨折や腰痛で整形外科を受診・搬送された非連携群の有病率(66%)とほぼ同等でした。

市町村が行っている骨粗鬆症検診では、要精査・要指導の頻度は約15%であったと報告されております(厚生労働省報告)。診療連携を通して骨粗鬆症患者を発見することは、一般検診に比べ有効であることが示唆されます。

 

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