輸血研修会・仙台八木山防災連絡会について

輸血研修会を行いました

宮城県赤十字血液センター所長 中川 国利

日本赤十字社は1952年から血液事業に取り組み、当センターは1965年に設立されました。以来半世紀にわたり多数の献血者から頂いた貴重なる血液を、必要とする患者さんに提供し続けて来ました。

昭和60年の年間献血者数は延べ870万人でしたが、少子高齢社会の進展に伴い平成25年度には515万人に激減しました(図1)。対策として日本赤十字社は400ml採血や成分献血を推進し、さらには献血対象年齢を拡大しました。しかし、かつて主体であった10代や20代の若年献血者数は20年前の半数以下に激減し、40代や50代の献血者が主体となりつつあります(図2)。

一方、高齢者の増加に伴い疾病構造が変化し、血液の需要が増加しつつあります。日本赤十字社の需要予測によると、必要献血者数が最大となる平成39年には年間544.5万人に達するのに対し、実際の献血者数は459.4万人とされています。その結果、85万人もの献血者が不足し、その後も少子化の進展に伴い血液不足の拡大が危惧されます。対策としては、献血率の向上、とくに若年層の献血率を高める必要があります。また医療従事者には適正な血液使用に心がけると共に、自己血輸血などにて血液使用を削減することが求められます。

血液は未だ人工的には造ることができず、また食品と同じく使用期限(赤血球21日、血小板4日)があります。将来的にはiPS細胞による血液製造が期待されますが、発癌などの副作用がないことを確認するには長期間を要すると思われます。したがって現実的には献血運動を積極的に推進し、善意に基づく献血制度を堅持する必要があります。また血液センターの責務として、献血環境を整備すると共に、正確な需給計画の下に計画的採血に取り組むことが求められます。

図1

図2

 

仙台八木山防災連絡会の一員になりました

2015年3月14日~18日にかけて、仙台で国連防災世界会議が行われました。仙台赤十字病院も、14日に行われたU−18世界防災会議を共催した仙台八木山防災連絡会の一員として、参加させていただきました。
会議の中で発表された、高校生(目黒星美学園女子中学高等学校・徳島県立阿波高等学校)が、開発した女子からの目線の簡易トイレを贈呈いただきました。
今後、医療・災害対策など、地域への貢献を行っていきたいと思っておりますので、よろしくお願いします。